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情報セキュリティ 用語集

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TCP/IP

Transmission Control Protocol/Internet Protocol

インターネットやイントラネットで標準的に使われる機種に依存しない標準化された通信プロトコル。 OSI参照モデルではIPが第3層(ネットワーク層)、TCPが第4層(トランスポート層)にあたり、HTTPやFTPなどの基盤となるプロトコルである。

DVD

digital versatile disk

digital versatile diskの略。データ記録媒体として使われてきたCDやLDに比べるとはるかに多くの情報を記憶することができる。読み出し専用のDVD−ROM、一度だけ書き込めるDVD−R、ほとんどのDVDプレーヤーで再生可能なまま書き換えを可能にしたDVD−RW、フロッピーディスクと同じような使い勝手を持つDVD−RAMの4種類がある。

DNS

Domain Name System

インターネット上のドメイン名とIPアドレスを対応させるシステムのことで、DNSサーバーによって、ドメイン名とIPアドレスの相互変換が可能。インターネット上の道案内役とも言える。各DNSサーバは自分の管理するドメインについての情報を持っている。(全世界のDNSサーバが協調して動作する分散型データベースシステム。)

テキストエディタ

text editor

テキストファイルを作成・編集するための専用のアプリケーションソフトをテキストエディタと呼ぶ。 Windowsに付属する「メモ帳」などはテキストエディタの一種である。単に「エディタ」と呼ばれることもある。テキストの入力やコピー、検索、置換などの機能を持ち、OSに依存せず使える特性を持つ。

DRM/デジタル著作権管理

Digital Rights Management

デジタルデータの著作権を保護する技術のこと。 音声・映像ファイルにかけられる複製の制限技術を指すことが多いが、画像ファイルの電子透かし技術もDRMに含まれる。 インターネットの普及により、デジタル化された著作物の違法な配布・交換などが増加している。これに対向するため、デジタルコンテンツの配信業者を中心に、DRM技術を用いて流通・再生に制限を加える動きが活発である。 制限方法としては、メモリカードなどの記憶媒体に内蔵したり、音声や動画のプレーヤーソフトへの組み込み、または送受信・転送ソフトへの組み込みなどがある。

電子透かし

digital watermarking

画像や動画、音声などのマルチメディアデータに、元データにはほとんど影響を与えずに著作権などの特定の情報を埋め込む技術のこと。 電子データ中に一見すると変わらないように見えるが、専用の電子透かし検出ソフトを用いると、著作権情報やコピー回数といったような埋め込まれた情報が表示される仕組み。不正コピーやデータの改ざんなどを防ぐことを目的とすることが多い。

デジタル万引き

digital shoplifting

書店やコンビニエンスストアなどで雑誌や書籍から、目当てのページをデジタルカメラ(携帯電話の同機能を含む)で撮影・保存し、雑誌や書籍を買わず情報を手に入れること。

デマウイルス

hoax

恣意的に流された実在しないコンピュータウイルスの情報(デマ)。 その多くが、ユーザーの混乱を狙ったもので、内容は実際には無意味な注意の喚起や対処方法の説明と知人などへのメール転送の依頼などである。信憑性を高めるために、IT関連企業や政府機関の名を挙げた情報が掲載されている場合が多いが、全てデマである。 中には、対処方法としてOSやアプリケーションソフトが使用しているファイルの削除を指示するものもあり、コンピュータが正常に動作しなくなる場合も少なくない。 そのようなことにならないよう、ウイルス情報については、セキュリティ対応機関やアンチウイルスソフトのメーカーなどのホームページで確認するようにすべきである。

DMZ/非武装地帯

DeMilitarized Zone

" ファイアウォールにより、どのネットワークからも隔離されたネットワークのことを言い、インターネットと社内ネットワークの中間に置かれることが多い。 Webサーバーやメールサーバーなど、インターネットに公開しなければならないサーバーをここへ設置することにより、万が一外部より不正アクセスがあった場合にも、内部ネットワークへの侵入を防ぐことが可能。   DMZセグメントは、ファイアウォールで囲まれたセグメントとして存在することで、インターネットからの不正なアクセスから保護されるとともに、内部ネットワークへの被害の拡散を防止する。 内部犯行による被害の増加から、最近ではDNZセグメントの両端にファイアウォールを設け、それぞれを別製品にすることで、さらにセキュリティの強度を向上させるシステム構成も少なくない。"

デジタルミレニアム著作権法/DMCA

WIPO(世界知的所有機関)で締結された「著作権条約」「実演レコード条約」に基づき、1998年10月に制定されたアメリカの著作権法。

電子署名法/電子署名および認証業務に関する法律

電子署名法は2001年4月1日に施行された法律で、電磁的記録の情報に本人による一定の電子署名が行われているときは、真正に成立したものと推定する規定のことである。対象は私文書に限定。 また、外国の認証事業者などに関する取り扱いも規定されており、多くの諸外国で認定制度が導入されてる中、日本の認証機関が海外でも通用するため、海外と相互性のある制度とすることも目的とされているる。