インターネットの利用は、Webサイトばかりではありません。他のネットワークに接続する相手であってもメールアドレスさえ正しければ、直接メールを送ることができるのも便利な機能の一つです。
個人間の連絡はもちろん、事業者が自社の膨大な顧客リストを元に大量のダイレクトメールを送ることも技術的には非常に簡単に行えることになるわけです。しかし、不必要なメールが増えると、回線の渋滞が発生するだけでなく、受信者側もメールサーバー容量が圧迫されて肝心の必要なメールが届かなくなるなどの不利益が発生することになります。そのため、我が国ではいくつかの規制が実施されています。
「個人情報保護法」が施行されて以降、たとえ正当な手順を踏んで入手したメールアドレスであっても、あらかじめ承諾を得ていない限り、無闇に広告メールを送信することは目的外使用として行政処分の対象となります。また「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」でも、あらかじめ送信許可を受けていない広告メールは発信できなくなっています。しかし、現実にはこれらの法を守らない業者や、海外の業者は消滅したわけではありません。
このようなメールを「迷惑メール」「SPAM」などの名称で呼びますが、一度業者に知られてしまったアドレスは、送信先リストに登録され、転売されていくため、宣伝メールは増えるばかりです。
このような事態にならないためにも、メールアドレスの安易な設定や不用意な公開は避けるなどの防御策が必要だと言えます。しかし一定のルールに従ってIDが発行されるプロバイダのメールアドレスなどは、自ら公開していなくても迷惑メールの対象としてリストアップされてしまいます。

携帯電話や一部のプロバイダでは、迷惑メール対策として「メールアドレスの変更」や「事前登録した相手から以外のメールの受信拒否」などの機能も用意しているのですが、不特定多数からメールを受信する場合の問題や送信元アドレスを詐称するメールなどの防御ができないなど不都合もでてきます。
一番無難な対応策としては、業務用とプライベートのアドレスを分け、さらにフリーメールアドレスなども活用するとともに、セキュリティソフトやメールソフトでフィルタリングするといいでしょう。